傷跡修正は保険適用できる？自費になるケースと費用を徹底解説

「傷跡修正は基本は自費治療と聞いたけど、場合によっては保険適用で施術を受けられるらしい」と耳にし、なんとか保険適用にならないか情報収集している方も多いでしょう。

実際、痛みやかゆみ、関節の動かしにくさなど生活に支障をきたす傷跡であれば保険が適用される可能性がありますが、見た目の改善のみが目的の場合は原則として保険は使えません。

本記事では、「どんな傷跡なら保険が使えるのか」「保険適用と自費診療の境界線」「保険が使えない場合の費用目安」まで順番に解説します。

特に重要な3つのポイント

• 痛み・かゆみ・ひきつれなど医学的な症状を伴う傷跡は、「治療の必要がある」と判断され保険適用となるケースがある
• レーザー治療やピーリングなど美容目的の治療は自由診療（自費）が基本。
• 保険適用と自費治療の線引きを確認し、必要に応じて保険診療で機能面を改善した後、自費で整容面を追加治療するといった計画を立てることが大切

監修者：院長・鈴木 栄樹

「美しくなりたい」を応援します。どんな時代も「美」を願う「心」の本質は変わりません。

当院は「患者様の安心と満足を目標にする。」という当たり前のことを第一に考え、本物の美容形成外科を開設いたしました。

「美」と「心」がつながった「ありがとう」と言っていただける病院でありたい。 「美のホームドクターになれたら…」が私たちの願いです。

【院長略歴】95年聖マリアンナ医科大学卒業/95－97年同大学麻酔科勤務/97－02年大手美容外科勤務　のちに、分院院長歴任/
03－06年医療法人博済会 鈴木病院　美容外科外来開設/06年池袋サンシャイン美容外科開設/日本美容外科学会正会員・認定医
/日本美容外科医師会正会員/日本抗加齢医学会正会員

傷跡修正に保険適用で治療できる可能性がある

傷跡修正の保険適用の可否は「医療上の必要性」があるかどうかです。

健康保険は本来、「病気やケガの治療」のための制度です。

傷跡治療が単なる美容目的なのか、痛みや機能障害といった医療上の必要性があるのかが重要な分かれ目になります。

見た目だけの理由では原則として保険は適用されず、自由診療（全額自己負担）となります。

一方、日常生活に支障をきたす症状があれば医療行為とみなされ、保険適用される可能性があります。

具体的には、傷跡部の痛み・かゆみが続いている場合や、皮膚のひきつれによって関節が動かしにくい、まぶたや口まわりの瘢痕で十分に開閉できないといったケースです。

例えばケロイド（傷跡が赤く盛り上がり痛み・かゆみを伴う状態）や、瘢痕拘縮（いわゆる傷跡のひきつれ）によって関節の動きが制限されている場合などは「単なる美容上の問題ではない」と判断され、健康保険が適用されやすくなります。

このように「見た目の悩み」と「医学的な症状や機能障害」がある傷跡は、公的医療保険で治療できる余地が十分にあります。

逆に言えば、症状がなく機能的な問題がない傷跡改善は保険の対象にはならない点に注意しましょう。

保険適用になりやすい傷跡修正

「どういった傷跡なら保険が使えるのか？」は多くの人が気になるポイントです。

傷跡の原因や種類ごとに、保険適用になりやすいケースを整理してみましょう。

上記のように、保険適用かどうかのポイントは傷跡による症状の有無です。

「痛み・かゆみが続く」「皮膚が硬く突っ張って動きにくい」などの症状を医師が確認すれば、保険診療での治療が検討されます。

一方、症状がなく外見上の悩みだけの場合は自由診療になると考えましょう。

手術痕・帝王切開痕などの傷跡

手術の傷跡（手術痕）は、基本的には治療行為の結果生じた線状の瘢痕です。

単なる線状の傷跡を「もっと細くしたい」「目立たなくしたい」といった要望は、医療上の必要性がないため美容目的と判断されやすく、保険適用は難しいです。

例えば帝王切開の傷跡をレーザーで薄くする、整容的に縫い直すといったケースは、通常は自費診療になります。

しかし、手術痕の部位や状態によっては保険適用となるケースがあります。

代表例は関節付近や口元・まぶた近くの手術痕で、皮膚がひきつれて動かしづらくなっている場合です。

このように「場所と症状」で医療上の必要性が認められれば、手術痕の修正でも保険診療が可能になるのです。

交通事故や転倒など外傷による傷跡

交通事故やスポーツ中の転倒などケガが原因でできた傷跡も、症状の有無によって保険適用になる場合があります。

深い切り傷・裂傷が治った後に残った傷跡で、皮膚が盛り上がり赤みを帯びて痛みやかゆみを伴うようなら、肥厚性瘢痕あるいはケロイドといった病的な瘢痕に該当します。

これらは単なる整容上の問題ではなく慢性的な炎症を含む病態のため、治療が必要と判断されれば健康保険でステロイド注射や手術による修正が行われることがあります。

ケロイド・肥厚性瘢痕（病的な盛り上がり）

ケロイドとは、傷が治った後に傷跡が赤く盛り上がり、元の範囲を超えて広がっていく状態です。

軽い擦り傷やニキビ跡でも体質により徐々に肥大化し、強いかゆみや痛みを伴うことがあります。

肥厚性瘢痕はケロイドに似ていますが、増殖が傷の範囲内に留まるタイプで、赤く硬く盛り上がった傷跡が特徴です。

これら「病的瘢痕」は放置すると症状が長期化し、日常生活にも支障を及ぼす可能性があるため、治療の必要性が高いと判断され、ケロイド・肥厚性瘢痕の治療は健康保険が適用されることが多いです。

一方で、美容皮膚科的なレーザー治療は保険が効かないことが多いです。

たとえば赤みをレーザーで薄くする施術や、美容クリームによるケアは自由診療になります。

瘢痕拘縮（ひきつれ）で関節やまぶたに支障がある場合

瘢痕拘縮（はんこんこうしゅく）とは、傷跡の部分の皮膚が固く縮んでしまい、その周囲の動きが制限される状態を指します。

例えば、火傷（熱傷）や外傷後の傷跡で生じ、皮膚が突っ張って周囲組織を引き寄せるために起こります。

関節をまたぐ場所に瘢痕拘縮ができると、皮膚が伸びないため関節を充分に曲げ伸ばしできなくなり、日常生活に支障をきたすことがあります。

見た目の問題を超えて機能障害を伴う瘢痕拘縮は、保険適用での治療が可能です。

保険適用になりにくい傷跡修正

前述の通り、健康保険は「治療の必要性」がある場合に適用されます。

そのため、機能上の問題がなく見た目だけを良くしたいケースでは保険が使えないと考えるのが自然です。

ここでは保険適用が難しい代表的な傷跡の修正ケースと、主に行われる自由診療の治療法について解説します。

見た目だけを良くしたい美容目的のケース

• 「昔の手術痕をもっと細く目立たなくしたい」
• 「二重整形のラインが気に入らないので傷跡を修正したい」
• 「妊娠線を消したい」

このように機能的な支障は特にないが、見た目上もっときれいにしたいという目的の傷跡修正は、残念ながら原則として保険適用されません。

健康保険は公的医療制度であり、「美容上の悩み」を理由とした手術や処置は対象外と明確に定められているためです。

例えば、傷跡の幅を整える美容外科手術や、二重のラインを作り直すような形成術、あるいは皮膚の浅い層の傷（擦り傷跡やニキビ跡など）を滑らかにする治療などが挙げられます。

これらは医療保険ではなく自由診療（自費）となり、美容外科や美容皮膚科で提供されるメニューです。

保険診療と違い、使う治療法や薬剤も最新のものや美容に特化したものを選べるメリットがありますが、費用は全額自己負担となる点に注意が必要です。

レーザー治療・ピーリングなど自由診療の治療法

レーザー治療やケミカルピーリング、フラクショナルレーザーといった美容皮膚科的アプローチは、原則として保険適用外です。

たとえ対象がケロイドや肥厚性瘢痕であっても、レーザー照射による治療は日本の保険診療では認められない場合が多いです。

例えば、ニキビ跡の赤みをVビームレーザーで薄くする治療や、傷跡の凹凸をフラクショナルCO2レーザーで滑らかにする治療、肌のターンオーバーを促すピーリングなどは、すべて自由診療に分類されます。

費用も施術内容によってさまざまですが、1回あたり数千円〜数万円程度が目安です（機器の種類や施術範囲によって変動します）。

また効果を実感するには複数回の施術が必要なことも多く、合計では数十万円規模の費用がかかるケースもあります。

自由診療は医療機関によって価格設定が異なるため、事前にカウンセリングで回数やトータル費用の見積もりを確認しておくことをおすすめします。

傷跡修正の主な治療法と保険適用の可否

傷跡修正には様々な治療法があり、症状や希望に応じて選択されます。

ここでは主な治療法ごとに、その概要と保険適用の可否を整理します。治療法によって保険の扱いが異なるため、特徴を把握しておきましょう。

傷跡修正の治療方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

医師が解説！傷跡修正とは？最新症例5選やリアルな費用相場を徹底解説

部位別に見る傷跡修正の保険適用の判断ポイント

傷跡修正が保険でできるかどうかは、傷跡の部位（場所）もひとつの判断材料になります。

人目に付きやすい顔や首、動きに影響する関節周囲、普段は隠れる体幹部など、それぞれで事情が異なります。

ここでは部位別に、保険適用になるかどうかのポイントを見ていきましょう。

顔・首・デコルテ周りの傷跡修正の保険適用

顔面や首などは、傷跡があると精神的な負担が大きい部位です。

「見た目の悩みだけ」では保険適用が認められにくい点に注意が必要です。

たとえ顔であっても、機能障害がない限り単なる整容目的と判断されれば自費診療になります。

保険適用の可否を分けるのはやはり機能面での問題です。

まぶたの傷で目が十分に開かない、唇や口周りの傷で口の開閉や発音に支障がある、鼻周囲の瘢痕で鼻孔が狭く呼吸がしにくいなど、生活上見過ごせない支障が出ている場合です。

こうしたケースでは形成外科での手術治療が「医療上必要」と認められ、保険診療が行われる可能性があります。

一方、顔や首でも機能障害がない傷跡、例えばにきび跡や浅い傷跡の赤みを消したいといったケースは、保険は使えず自由診療になります。

関節周囲（肘・膝・指・肩など）の傷跡修正の保険適用

肘や膝、指、肩といった関節周囲にまたがる傷跡は、前述した瘢痕拘縮を起こしやすい部位です。

関節を動かすたびに皮膚が引っぱられるため、瘢痕が硬く盛り上がったり縮んだりすると可動域制限が生じやすいのです。

そのため、関節付近の傷跡修正は保険適用されやすい代表例と言えます。

形成外科医にとっても、関節の動きを取り戻すことは治療の大きな目的であり、見た目の改善以上に機能回復が重視されます。

体幹・四肢の機能障害がない傷跡修正の保険適用

お腹・背中・太ももなど体幹や四肢でも、生活動作に支障がない傷跡は、基本的に保険適用が認められません。

例えばお腹の手術跡が水着を着ると見えるのが気になる、太ももの傷をもっと綺麗にしたいといったケースです。

こうした機能上問題のない部位の整容目的治療は、一般的に全て自費（自由診療）と考えてよいでしょう。

ただし、例外的に広範囲熱傷の植皮跡の修正や悪性腫瘍切除後の瘢痕形成など、大きな傷跡で特殊なケースでは保険適用になることがあります。

例えば、広範囲のやけど痕に対する瘢痕矯正手術や、乳房再建手術後の瘢痕修正などは、機能面・医療上の必要性が認められやすいケースです。

一般的な傷跡より範囲が広かったり、治療経緯がある場合には、一度形成外科で保険診療が可能か相談してみると良いでしょう。

傷跡修正の保険適用・自費の費用目安

傷跡修正にかかる費用は、保険適用になるか自費診療になるかで大きく変わります。

ここでは、主な治療法について保険適用ありの場合と自費診療の場合それぞれの費用目安を比較してみましょう。

※自己負担額は3割負担の場合の概算
※上記はあくまで目安の金額です

実際の費用は傷跡の大きさ・部位、使用する機器や薬剤、施術回数、医療機関の料金設定などによって変動します。

傷跡修正の費用について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

医師が解説！傷跡修正とは？最新症例5選やリアルな費用相場を徹底解説

ケロイド治療の費用まとめ｜保険適用や自費のケースも紹介

保険適用で傷跡修正を受けるまでの流れ

保険適用で傷跡修正を受けるまでの手順は以下の通りです。

• 医療機関を探す
• 診察時に伝えるべき症状・困りごと
• 保険診療と自費診療の線引きをその場で確認する

医療機関を受診する

まずは、傷跡修正を行ってもらう医療機関を探しましょう。

傷跡修正は、以下ような医療機関で施術を受けられます。

• 形成外科
• 美容外科
• 皮膚科

美容外科や美容皮膚科のクリニックは自由診療専門の場合も多いため、「保険で治療できるか確認したい」ときには保険診療可能な施設を選びましょう。

受診の際は健康保険証を持参し、通常の外来診療として医師に診てもらいます。皮膚科でも傷跡治療の初期対応（塗り薬や注射）は可能ですが、手術による本格的な修正が必要な場合は形成外科への紹介となるケースが多いです。

予約の必要性や専門外来の曜日などを事前に調べておくとスムーズです。

診察時に伝えるべき症状・困りごと

診察では、医師に現在の症状や困っていることを具体的に伝えましょう。

傷跡の状態を視診・触診したうえで、保険適用の判断材料となるのは医学的な症状の有無です。

そのため、以下のようなポイントは漏れなく伝えるようにしてください。

• 痛みやかゆみがある場合は、その程度（常に痛むのか、触れると痒いのか等）
• ひきつれ感がある場合は、どの動きで支障が出るか（関節が伸ばせない、瞼が閉じづらい等）
• 周囲の皮膚トラブルがあるか（衣服が擦れてただれやすい、炎症を繰り返している等）
• 日常生活で具体的に困っていること（正座ができない、長時間歩くと痛む、肩が上がらず髪を結べない、など）

こうした情報は医師が「治療の必要性」を判断する重要な手がかりになります。

また、可能であれば傷跡の経過がわかる写真（ケガ直後や術後から現在まで）を見せたり、症状がひどい時期を日記にメモしておいたりすると説得力が増します。

医師は総合的に状態を評価した上で、「この症状であれば保険で対応できそうか」「どの治療法が適切か」を考えてくれます。

保険診療と自費診療の線引きをその場で確認する

診察後は医師から「ここまでは保険診療でできるが、この範囲は自費になる」という線引きが提示される場合があります。

日本の医療制度上、保険診療と自由診療の混合治療は原則禁止されているため、一度の治療プランでは保険内か自費かどちらかに統一する必要があります。

このため医師からは、例えば次のような提案を受けることがあります。

• プランA（保険診療）：まず保険適用範囲内の治療を行い、機能障害の解消を優先する。見た目の整容的な部分は最低限の対応となる。費用負担は3割で済む。
• プランB（自由診療）：自費で高度な美容治療まで含めて一度に行う。機能面も整容面も最大限配慮した治療だが、費用は全額自己負担になる。

このように選択肢を提示されたら、それぞれのメリット・デメリットと費用をしっかり比較検討しましょう。

「保険が効くからお得！」と飛びつくのではなく、自分が最終的にどうしたいのか（機能が改善すれば十分か、見た目も可能な限り良くしたいか）を基準に判断することが大切です。

傷跡修正と保険適用に関するよくある質問

傷跡修正と保険適用について患者さんからよく寄せられる疑問や不安点をQ&A形式でまとめます。

子どもの傷跡も保険で治せる？

子どもの傷跡であっても、基本的な考え方は大人と同じです。

痛みやひきつれなどの症状があり、将来的に機能障害をきたす恐れがある場合には保険適用で治療できることがあります。

特にお子さんは成長過程にあり、皮膚の瘢痕が関節の発育を阻害したり、顔の傷がコンプレックスにつながったりする可能性があります。

例えば、子どもの肘の火傷痕がひきつれて腕が伸ばせない場合や、指の手術痕が固く盛り上がって曲がりにくい場合などは、将来の正常な発育のためにも保険適用で手術を行うケースがあります。

一方、機能上問題のない傷跡を綺麗にしたいだけという場合は、大人同様に自費診療となります。

お子さんの場合は自治体の医療助成制度（乳幼児医療費助成など）が使えることもありますので、まずは医療機関に相談しつつ自治体にも確認してみましょう。

傷跡は皮膚科や美容外科でも保険適用で施術を受けられる？

前述した通り、傷跡修正は以下の医療機関で受診できます。

• 形成外科
• 皮膚科
• 美容外科

専門は形成外科となりますが、皮膚科や美容外科によっては傷跡修正に強いクリニックもあり、一概に「この医療機関を利用すべき」とは言えません。

例えば、弊社「池袋サンシャイン美容外科」は、美容外科でありながら傷跡修正の技術が高く、ほとんどのお客様は傷跡に関する悩みを持った方々です。

このように、医療機関によって得意な施術にばらつきがあるため、受診をする際には必ず公式サイト等で対応している施術を確認しましょう。

まとめ

傷跡修正と保険適用のポイントについて詳しく解説してきました。

まとめると、傷跡治療は「何でも保険でできる」わけではなく、『どこまでが保険で、どこからが自費になるか』を理解することが重要です。

痛みや機能障害を伴う傷跡は保険診療の範囲で治療しつつ、さらなる整容的改善を望む部分は自由診療で補う、といった組み合わせも場合によっては可能です。

公的保険を上手に活用しつつ、自費治療も含めて自分が納得できる方法で傷跡ケアを行うことが大切です。

まずはお近くの美容外科・皮膚科・形成外科で相談し、保険でできる治療の範囲を確認してみましょう。

その上で、「やはりもっときれいにしたい」という希望があれば、美容医療の力も活用するのが賢明です。

当院・池袋サンシャイン美容外科でも、患者様の状況に応じて保険診療と自費診療それぞれの選択肢をご提案できます。

機能改善の後により整った見た目を目指す場合など、ぜひお気軽にご相談ください。

専門の医師とともに、安心して傷跡治療に取り組んでいただけるようサポートいたします。

カウンセリングは無料で行っていますので、まずはご相談だけでも来院ください。

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※本記事は一般的な情報提供を目的としています。個別の診断・治療は医師の診察に基づきます。